ゼロから始まる街「HARUMI FLAG」で多世代を繋ぐ拠点「ホームクレール」開設「グランクレールHARUMI FLAG」2024年4月1日開業

　東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：星野浩明）と株式会社東急イーライフデザイン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大柴信吾）は、「HARUMI FLAG」の賃貸街区「PORT VILLAGE」にてシニア向け住宅「グランクレールHARUMI FLAG」（以下「本物件」）を2024年4月1日に開業することをお知らせします。

■「HARUMI FLAG」に“アクティブシニア”に向けた「グランクレール」シリーズが誕生

　晴海五丁目西地区第一種市街地再開発事業の特定建築者11社※1により開発される「HARUMI FLAG」において、本物件が位置する賃貸街区「PORT VILLAGE」は、当社のシニア住宅だけでなく、一般賃貸住宅やシェアハウス・保育施設が整備され子供からシニア世代まで様々なライフスタイルの多世代が集うHARUMI FLAG内で唯一の賃貸街区です。本物件は、当社のシニア住宅である「グランクレール」に加え、地域に根差したカルチャースクール「ホームクレール」を開設します。「ホームクレール」では、世代を超えた新しい出会いやコミュニティを創出する拠点として、愉しみながら参加することができる多種多様なプログラムを実施します。

　本物件は、都心を起点に長く健康でアクティブに暮らしたい“アクティブシニア”が、地域の人々と交流し、人生を謳歌し続けることができるライフスタイルを提供します。住宅内には、大浴場やペットと暮らすことができる住戸に加え、グランクレールでは初めてラウンジにワインサーバーを設置します。これまでの生活の延長線上で入居者1人ひとりのライフスタイルに合わせた暮らしをお愉しみいただけます。

※1 三井不動産レジデンシャル株式会社・三菱地所レジデンス株式会社・野村不動産株式会社・住友不動産株式会社・住友商事株式会社・東急不動産株式会社・東京建物株式会社・NTT都市開発株式会社・日鉄興和不動産株式会社・大和ハウス工業株式会社・三井不動産株式会社

■ 多世代が交わり、繋がり、新しいコミュニティを形成する拠点「ホームクレール」
多世代が交わり、繋がり、新しいコミュニティを形成する地域交流拠点
　本物件は、三方が海に囲まれた晴海埠頭に位置し、見渡す限り海が広がる眺望、緑があふれる豊かな自然に恵まれた立地です。東京の海の玄関口として世界中の船舶や豪華客船が寄港した晴海のエリア特性を踏まえて、「ホームクレール」では客船をイメージしたデザインを採用し、多世代が集う憩いの場として可変性の高い空間としています。

　 “あなたらしさを極める日々”として”As you Like”をコンセプトとし、ホームクレールの多数のプログラムの中から自身の嗜好に合わせたクラスに参加いただけます。ホームクレールでは多様な価値観に触れながら、自分らしいライフストーリーを紡ぐ暮らしを実現します。

世代を超えて知識・経験の循環を生み出すプログラムを実施
　ホームクレールでは書道や日本史、脳トレ体操など、新たな学びが喜びに繋がる文化系プログラムと、ロコモ予防体操、太極拳、整体ストレッチなど日々の運動不足を解消し健康寿命の延伸に寄与する運動系プログラムを用意しています。プログラムで得た知識や体験・空間・時間を参加者同士が共有することで、世代を超えた新たなコミュニティが生まれる拠点となります。
　グランクレールシリーズで４施設目となるホームクレールでは、入居者をはじめ、参加される皆様の知識や経験、得意なことが発信できる機会を創出し、地域と連携したイベント・プログラムを多数実施する予定です。能動的な活動や地域との関わりは、健康面でも重要な役割を果たします。本物件では、ホームクレールを通じて入居者の「日々の生活の彩り・心身の健康」をサポートします。

■ 心と身体の健康をサポートする、DXを活用した一気通貫の健康サポート

【グランクレールHARUMI FLAG健康サポートの特徴】・健康データの蓄積・可視化・専門家からのフィードバックを行う医療連携体制の構築・体調の変化に合わせて選択可能な運動プログラムや、健康に配慮した食事サービスの提供・慈恵医大晴海トリトンクリニックと連携した健康診断、及びオンライン診療の実施

　本物件は、慈恵医大晴海トリトンクリニックで受診した健康診断結果やホームクレールの運動系プログラムへの参加実績、ダイニングで提供する健康に配慮した食事の喫食数等をもとに、医師が健康に暮らすためのアドバイスを行います。入居者が自身の健康を気に掛けるきっかけづくりを行うことでQOLの向上、及び健康寿命の延伸を目指します。
　また、日々の健康相談を行う協力医療機関の医師が入居者の健康状態や既往歴を把握した上で、オンライン診療を実施します。高齢者の通院にかかる負担や、他者との接触による二次感染の心配なく安心して医療サービスを受けられる体制を提供します。また、建物内に併設されるケアレジデンスに移り住みをした後も継続して馴染みの医師による訪問診療を受診いただけます。日常の健康相談から、訪問診療まで、医療法人社団おうちの診療所の医師が一気通貫で入居者の健康をサポートします。

□慈恵医大晴海トリトンクリニック
　東京慈恵会医科大学附属病院のサテライトクリニックとして、本物件近隣商業施設の晴海アイランドトリトンスクエア内に開院しているクリニックです。受診いただいた入居者の方は、必要に応じて慈恵医大附属病院で治療を受けることができます。

□医療法人社団おうちの診療所
　医療法人社団おうちの診療所は、機能強化型在宅療養支援診療所かつ在宅緩和ケア充実診療所に認定された診療所です。おうちの診療所目黒を2020年4月に開院し目黒区・世田谷区を中心に訪問診療を開始いたしました。

■ 新交通システムBRT※2により都心と繋がる暮らしを実現
　「HARUMI FLAG」に隣接して、街にあたらしい“駅”が誕生します。交通手段の結節点となる晴海五丁目ターミナル（マルチモビリティステーション）は、東京BRT※2・都営路線バス・コミュニティサイクルなど、さまざまな乗り物が行き交い幅広いエリアへの自由な移動を可能とする新しい街のステーションです。新交通システム東京BRT※2は環状２号線全線開通に伴い湾岸と都心を結ぶ最短ルートとなり、新橋・豊洲・虎ノ門ヒルズをはじめとした都心部への交通利便性に優れた暮らしを可能にします。また、本物件の近隣には、地域生活を支える各種施設が整備されており1人ひとりのライフスタイルに合わせて都心までの利便性と自然に囲まれた豊かな暮らしを実現します。
※2 BRT：bus rapid transit(バス高速輸送システム)。東京BRT株式会社・京成バス株式会社2024年1月19日ニュースリリース参照。

◆位置図※3

■ 物件概要　
名称：グランクレールHARUMI FLAG
所在地：東京都中央区晴海五丁目3番4号
交通：都営大江戸線「勝どき」駅徒歩17分
　　　東京BRT「新橋」停留所から本物件最寄り「はるみらい」停留所まで乗車6分
構造規模：鉄筋コンクリート造地下1階地上15階建の一部
戸数：［シニアレジデンス］158戸、［ケアレジデンス］50戸
間取り：［シニアレジデンス］1R、1LDK、2LDK、［ケアレジデンス］1R
類型：［シニアレジデンス］サービス付き高齢者向け住宅(予定)
　　　［ケアレジデンス］　サービス付き高齢者向け住宅(予定)
　　　（（介護予防）特定施設入居者生活介護の指定申請予定)
管理運営事業主：株式会社東急イーライフデザイン
共用部：エントランスラウンジ、大浴場、クレールホール、クレールラウンジ、クレールダイニング、
健康管理室、AVルーム、トランクルーム、駐車場
竣工：2024年1月
開業：2024年4月
【グランクレールHARUMI FLAG　公式サイト】https://www.grancreer.com/HARUMI FLAG/

■「グランクレール」シリーズについて
　「グランクレール」シリーズは、“私らしくを、いつまでも。”を事業ステートメントに掲げるシニアのためのライフステージです。ご健康な方が充実した日々を謳歌するシニア住宅、介護が必要なシニアのための介護住宅、同一敷地内にシニア住宅と介護住宅を併設した住宅も展開。人生の円熟期を迎えた方々へ向けた安全で安心、そして快適で質の高いシニアライフの実現が可能な住宅。それが「グランクレール」シリーズの考える、新しい住まいの形です。

■ 展開エリア・住宅一覧
　「大いなる安心」という名をもつ、シニアのための住まい「グランクレール」シリーズは、2004年「グランクレールあざみ野」の開業を皮切りに、東京・神奈川で22住宅・2,038室※4を展開しています。
※4 2024年2月29日時点
≪グランクレール　公式ホームページ≫ https://www.grancreer.com/

■ 長期ビジョン「GROUP VISION 2030」で目指す、「環境経営」と「DX」の取り組み
　東急不動産ホールディングスは2021年に長期ビジョン「GROUP VISION 2030」を発表しました。多様なグリーンの力で2030年にありたい姿を実現していく私たちの姿勢を表現する「WE ARE GREEN」をスローガンに、「環境経営」「DX」を全社方針として取り組んでいます。
　中核企業である東急不動産では「環境先進企業」をめざして様々な取り組みを積極的に進めており、2022年末には事業所及び保有施設※5の100％再生可能エネルギーへの切り替えを完了しました。
※5 一部の共同事業案件などを除く

≪貢献するSDGs≫